調査研究体制

松本　兼文： 栃木産業保健推進ｾﾝﾀｰ所長
宇佐見隆廣： 栃木産業保健推進ｾﾝﾀｰ相談員
森　　昇二： 栃木産業保健推進ｾﾝﾀｰ相談員
木村　一元： 獨協医科大学情報ｾﾝﾀｰ部長
山根　則幸： 栃木県保健衛生事業団事業管理部長
小林　一美： 栃木産業保健ｾﾝﾀｰ副所長
神永　　成： 栃木県保健衛生事業団
木村　高幸： 栃木県保健衛生事業団

調査研究結果の概要

１．はじめに

産業界の担い手となっている､50人未満の小さな事業所は大きな事業所に比べ､労働衛生の管理体制なとが十分でなく､定期健康診断の施行も､小さな事業所ほど､その実施率が低率となることが､指摘されております｡

私共は健康診断の届出義務のない､小さな事業所に働く人達の､健康や傷病状況に､何か特徴はないか､従業員規模別に比較検討を行いましたので､その成績を報告させていただきます｡

２．対象と方法

対象と方法についてですが､栃木県の保健衛生事業団が､継続的に定期健診を実施している､職域団体1,237事業所の､平成10年度の受信者､61,781名を対象者といたしました｡ それぞれの事業所の業績は､国勢調査用の産業分類に準拠して､製造業や建設業など17に分類いたしました｡ 従業員規模は49人以下､50人以上､100人以上､300人以上､1,000人以上の５区分に大別いたしました｡ また､問診から生活･労働強度や飲酒･喫煙など7要因を､検査成績から､血圧値や生化学検査値など､20項目を採取いたしました｡

解析は規模別に行いましたが､規模間にみられる年齢構成の差異をくため､ﾏﾝﾃﾙ･ﾍﾞｯﾂｪﾙ法を用いて補正を行ない､それぞれの所見頻度を､男女ごとに算出いたしました｡ また､これら補正した､年齢調整頻度を用いて､各所見のｵｯｽﾞ比を求め規模間におけるLinear trendをﾏﾝﾃﾙ･ｴｸｽﾃﾝｼｮﾝ法を用いて検討いたしました｡

３．結果と考察

1. 対象事業所の規模と業種

   結果についてですが､対象事業所の規模と､その業種の割合をみますと49人規模が約79％と最も多く､次で､50人規模が９％､100人規模が８％､300人規模が３％､1,000人規模が最も少なく約１％で､当然のことながら､従業員の規模が小さくなるほど､事業所の数が多くなるという傾向がみられております｡ また､業種は製造業が約26％と最も多く､次で卸売･小売業が17％､建設業が14％を領し､これら３業種で全体の過半数以上を占めております｡

2. 生活･労働強度と飲酒･喫煙の状況

   次に､これら就労者の､日常の生活習慣に関わる状況についてですが､生活･労働強度の｢やや重い重い｣の出現率は男子で約13％､女子で約６％で大量飲酒の｢毎日飲む･毎日３合以上｣は､男子で約34％､女子で約４％の頻度が得られ､大量喫煙のﾌﾞﾘﾝｸﾏﾝ指数の400以上は､男子で約44％､女子で約３％の出現率がみられております｡

   これら３者の出現率は､男女とも､1,000人規模に比べ49人規模に､その出現率が高く､それぞれのｵｯｽﾞ比も､規模が小さくなるにつれ増大するという､linearな傾向が認められました｡

3. 既往症の状況

   次に､既往歴の状況ですが､採取した既往疾患は高血圧など､生活習慣病の他に､腎臓病や結核など12疾患です｡ この12疾患のいずれかを既往にもつ就労者は男子で約16％､女子で約18％みられましたが､1,000人規模に比べ49人規模就労者には低頻度の傾向がみられております｡

   また､この傾向を疾患別にみますと､狭心症は男子に､貧血は女子に､高脂血症は男女ともに､49人規模就労者に低頻度の傾向がみられました｡

4. 各検査所見の状況

   次に､各検査所見の状況についてですが､それぞれのcut off値と､その出現率を抄録の表１に掲げてございますので､ご参照ください｡

   大規模就労者に比べ､小規模就労者に高頻度にみられた所見は､収縮期性高血圧､肝機能低下､耐糖能低下などで､男子は､これに､高脂血症と高尿酸傾向が､女子には肥満傾向が加わります｡

   また､大規模就労者に比べ､低頻度の傾向がみられた所見は､男子の拡張期性高血圧と女子の貧血（RBC､Hb､Ht）のみでありました｡

   さらに､抄録にも示しましたが､これら多くの所見のｵｯｽﾞ比には､規模間で linearな傾向がみられております｡